環日本海域から東アジア全域におけるさまざまな環境問題の解決を目指し、2002年に設立された自然計測応用研究センターを2007年に「環日本海域環境研究センター」へ改組し、2015年には研究の焦点を環日本海域の環境問題の解決に特化させるため、2研究部門(研究領域部門と連携部門)と4研究領域(大気環境、海洋環境、陸域環境及び統合環境の4領域)に改組しました。共同利用施設として、能登大気観測スーパーサイト、臨海実験施設、低レベル放射能実験施設、尾小屋地下測定室、植物園を有します。文部科学省の共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」に2016年4月より認定され、事業を推進しています。
東アジアから日本への偏西風・対馬海流による越境汚染物質の移動とその影響評価について、産業活動に伴って発生する発がん性・変異原性・内分泌攪乱性の有害有機物、多環芳香族炭化水素類(以下、PAHsと表記)を共通の観測項目として調査を進めています。2004年から能登半島の輪島観測局で大気エアロゾル中に含まれるPAHs濃度の連続観測を実施しています。また、2015年から対馬海流の流軸上に位置する島根大学隠岐臨海実験所、金沢大学能登臨海実験施設、新潟大学佐渡臨海実験所において毎月調査し、表層海水中のPAHs濃度の時系列変動を解析しています。
図には2021年7月~9月の調査航海で採取した表層海水の溶存態PAHs(3-6環の多環芳香族炭化水素類)濃度の水平分布を示しています。西部北太平洋亜熱帯域おける表面海水中の溶存態PAHs濃度は、日本列島に近い沿岸側で低く、外洋の方で高い傾向が認められました。PAHs濃度の水平分布を海洋モデル(塩分と海流)と比較した結果、溶存態PAHs濃度は黒潮の主軸付近で特に高く、黒潮内側域と比べ黒潮外側域で高いことが分かりました。この傾向は、2020年の西部北太平洋亜熱帯域におけるPAHs水平分布と矛盾していませんでした。広域的な溶存態PAHsの分布特性、変動要因については、海水循環トレーサー(Ra-226、Ra-228、I-129)による移行とともに、除去過程(生物ポンプや分解など)を含めて検討しています。
能登半島を中核とした研究フィールドでの成果を国内外に広く発信し、地域社会や国際社会へ国際共同研究拠点が目指す取組みを理解してもらうとともに、地域のステークホルダーとの協働活動体制の構築や地域人材育成を図ることを目的とする公開講座、市民講演会を開催しています。令和3年度には、公開講座「海外学術調査旅ノート:ファイナルシーズン」、当センター主催の市民講演会「持続可能な海洋環境の保全:能登の里海とSDGs」(写真参照)、「豊かな海を守るには??」、「ゲームで考える豊かな海」、海の科学体験教室「PCR検査でわかる!海のいきものとウイルスのフシギ」を実施しました。また、3件の国際シンポジウム、共同研究成果報告会を開催するとともに、環日本海域環境研究センターの研究活動を紹介する動画をホームページに掲載し、研究活動・成果の発進力強化に努めています。
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