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金沢大学環日本海域環境研究センター

Institute of Nature and Environmental Technology, Kanazawa University
  • 第1部会
  • 共同利用・共同研究拠点

研究所・センターの概要


センター長
長尾 誠也
Nagao, Seiya
キーワード
越境汚染、国際共同研究拠点、統合環境研究、有害化学物質、大気観測スーパーサイト、低レベル放射能計測
住所
〒920-1192
石川県金沢市角間町
〒927-0553
石川県鳳珠郡能登町小木ム4-1(臨海実験施設)
〒923-1224
石川県能美市和気町オ24(低レベル放射能実験施設)
東アジアの越境汚染に関する国際共同研究拠点

環日本海域から東アジア全域におけるさまざまな環境問題の解決を目指し、2002年に設立された自然計測応用研究センターを2007年に「環日本海域環境研究センター」へ改組しました。さらに、研究の焦点を環日本海域の環境問題の解決に特化させるため、2015年に2研究部門(研究領域部門と連携部門)と4研究領域(大気環境、海洋環境、陸域環境及び統合環境の4領域)に改組しました。共同利用施設として、能登大気観測スーパーサイト、臨海実験施設、低レベル放射能実験施設、尾小屋地下測定室、植物園を有します。2016年4月には、文部科学省の共同利用・共同研究拠点「越境汚染に伴う環境変動に関する国際共同研究拠点」に認定され、事業を推進しています。

令和2年度の研究活動内容及び成果


社会環境の変化と越境汚染の応答性

東アジアから日本への偏西風・対馬海流による越境汚染物質の移動とその影響評価について、産業活動に伴って発生する発がん性・変異原性・内分泌攪乱性の有害有機物、多環芳香族炭化水素類(以下、PAHsと表記)を共通の観測項目として調査を進めています。
2004年から能登半島の輪島観測点で大気エアロゾル中に含まれるPAHs濃度の連続観測を実施しています。図には2018年9月~2019年4月(ブルー),2019年9月~2020年4月(オレンジ)の測定結果を示しています。2020年1月のPAHs平均濃度は2019年1月に比べて70%減少し、これまでの長期観測の変動と比較しても有意な減少でした。1月から4月までの減少率を見積もると、PAHs濃度で約56%、PM2.5濃度は約33%、元素状炭素は約70%、有機炭素濃度は約63%といずれも大きく減少していました。これらの減少は中国のコロナ禍による都市閉鎖・産業活動停止(2020年1月下旬~3月末)の影響,すなわちPAHsの主要発生源である石油,石炭などの化石燃料の消費量が減少したと考えられます。

大気エアロゾル中のPAHs濃度、PM2.5、元素状炭素濃度、有機炭素濃度

大気エアロゾル中のPAHs濃度、PM2.5、元素状炭素濃度、有機炭素濃度

 

社会との連携


能登半島から発信する研究成果の社会還元

能登半島を中核とした研究フィールドでの成果を国内外に広く発信し、地域社会や国際社会へ国際共同研究拠点が目指す取組みを理解してもらうとともに、地域のステークホルダーとの協働活動体制の構築や地域人材育成を図ることを目的とする公開講座、市民講演会を開催しています。令和2年度には、コロナ禍の影響により延期・縮小されましたが公開講座「海外学術調査旅ノート」(写真参照)、ミニ講演「火星の水はどんな味?」、当センター主催の市民講演会「コロナウイルス禍の影響:産業活動の縮小により越境汚染はどの程度低減化するのか?」、「石と水と生命 ー生命をつないだ”石”,深海極限環境,そして火星へー」、海の科学体験教室「PCR検査でわかる!海のいきものとウイルスのフシギ」を実施しました。また、環日本海域環境研究センターのホームページを大幅に更新し、発進力の強化に努めています。

金沢大学で開催した市民講演会の様子

金沢大学で開催した市民講演会の様子

 

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