研究所・研究センター一覧

熊本大学・富山大学先進軽金属材料国際研究機構

Institute of Light Metals, Kumamoto University & University of Toyama
  • 第1部会
  • 共同利用・共同研究拠点

研究所・センターの概要


機構長
河村 能人
Kawamura, Yoshihito
キーワード
軽金属材料、マルチマテリアル化、軽量強度材料、輸送機器、生体材料、 材料工学、物理学、機械力学、構造科学、計算科学
住所
〒860-8555
熊本県熊本市中央区黒髪2丁目39-1(事務局)
〒930-8555
富山県富山市五福3190
地域に根差した世界に伍する軽金属国際研究教育拠点

マグネシウムの研究拠点である熊本大学先進マグネシウム国際研究センター(MRC)とアルミニウムの研究拠点である富山大学先進アルミニウム国際研究センター(ARC)とで連携し、熊本県と富山県の地域産業の特徴を踏まえて、マグネシウム・アルミニウム・チタンという三大軽金属を総合的に扱う「先進軽金属材料国際研究機構(Institute of Light Metals:ILM)」を令和3年度に新設いたしました。
材料開発から社会実装に至る一気通貫の研究体制を備えた世界に伍する日本初の軽金属国際研究教育拠点を構築することを目的として、相互補完によるマグネシウム・アルミニウム研究の強化、チタン研究の育成及びマグネシウム・アルミニウム・チタンの融合研究の促進、ならびにモノづくり高度人材育成を図り、日本の科学技術と産業の発展に貢献することを目指します。

令和6年度の研究活動内容及び成果


  • 防衛装備庁安全保障技術研究推進制度「マルチ機能を持つ軽量・高強度マグネシウム合金の基盤構築(ILM教員が研究代表者)」、CREST「機能マルチモーダル制御の材料科学と材料創製(ILM教員が研究代表者)」、CREST「カスタム力学機能制御学の構築 ~階層化異方性骨組織に学ぶ~(ILM教員が主たる共同研究者)」および学術変革領域研究(A)(計画研究)「超温度場バイオマテリアル創成科学(ILM教員が計画班研究代表者)」、COI-NEXT地域共創分野(本格型)「富山循環経済モデル創成に向けた産学官民共創拠点」を中心とした異分野融合型の基礎研究を推進しています。
  • 令和3年10月に採択されたJST戦略的国際共同研究プログラム(SICORP)の「Japan+V4」プロジェクト「極限環境下の使用に耐える多機能先進マグネシウム合金の開発(ILM教員が研究代表者)」の遂行や、協定機関の研究者を招聘した日台セミナー(3月31日-4月2日)の開催、キングモンクット工科大学及びタイ国立金属材料技術研究センターへの訪問およびMOU締結、第3回軽金属研究集会(11/14オンデマンド)の開催、ノルウェーの研究機関とのクロスアポイントメントを活用した外国人研究員1名の採用(12-2月)など、国際共同研究を推進しています。

社会との連携


  • 令和4年度より、共同利用・共同拠点として新たに文部科学大臣の認定を受け、助成プログラムの公募を開始し、令和6年度は52件の課題を採択しました。
  • 日本の軽金属産業団体である「日本アルミニウム協会」「日本マグネシウム協会」「日本チタン協会」と包括的連携協定を令和4年6月に締結し、日本国内の軽金属産業界と「産業展開型プロジェクト」を実施して、社会実装化を進めております。
  • 令和4年度に大学院博士前期課程と博士後期課程に副教育プログラムとして「先進軽金属材料研究者共同養成コース」を設置し、令和6年度は博士前期課程の学生15名、博士後期課程の学生3名の学生が受講しました。
  • 熊本大学MRCでは、地域産学連携を推進するために、熊本県・地場企業・熊本県産業技術センターと令和4年4月に設立した「くまもと軽金属コンソーシアム」の活動を推進しています。令和6年度は地元企業を中心に11社(登録者は延べ84名)が参加しており、うち2社とは個別の共同研究を実施しました。
  • 富山大学ARCでは、地域からの依頼を受け、高岡市内の小学校での出張授業、とやま環境フェア、たかおかSDGsパートナー交流会等に参加し、活動内容の紹介等を行いました。また、リサイクルアルミで制作した譜面台を富山市の市民コンサート並びに鎌倉市での小学校の音楽発表会と市民コンサートで活用してもらいました。さらに、本学主催で高岡市をはじめとする地方自治体や企業を招いて公開シンポジウムを開催し、「アルミからはじまる循環経済型イノベーション都市」という拠点ビジョンの下、アルミリサイクルをはじめとする資源の循環で地域を活性化させる取組みについて、成果発表やディスカッションを行いました。

研究所・研究センター一覧

Links

文部科学省日本学術会議国立大学共同利用・共同研究拠点協議会janulogo300-80