帯広畜産大学原虫病研究センター

National Research Center for Protozoan Diseases, Obihiro University of Agriculture and Veterinary Medicine

第2部会
共同利用・共同研究拠点

研究所・センターの概要

センター長
河津　信一郎
Kawazu, Shin-ichiro

キーワード: 原虫病、ベクター、OIEコラボレーティングセンター、アジア・アフリカ、獣医科学、先端研究、国際協力、人材育成
住所: 〒080-8555
北海道帯広市稲田町西2線13番地

地球規模での原虫病の監視制御を目指して

帯広畜産大学原虫病研究センターは1990年に学内共同利用施設として設置され、2000年には全国共同利用施設として、また2010年には共同利用・共同研究拠点として文部科学省に認定されました。一方、2008年には国際獣疫事務局（OIE）コラボレーティングセンターに認定されました。原虫病に特化した研究拠点として、国内外の最先端原虫病研究の先導役（先端研究）、地球規模での原虫病の監視制御の司令塔役（国際協力）、ならびに国内外の原虫病専門家の育成役（人材育成）を三大ミッションとしています。

令和元年度の研究活動内容及び成果

１．フタトゲチマダニ卵母細胞の発育過程の解明

マダニが媒介する病原体の中には、雌ダニから次世代の卵・幼ダニへと移行するものがあり（介卵伝播）、その代表的な原虫としてバベシアが知られています。しかし、その介卵伝播がどのようにして成立しているのか不明です。本研究では、卵黄タンパク質前駆体（ビテロジェニン；Vg）の受容体（VgR）に着目し、フタトゲチマダニ卵母細胞におけるVgRの局在解析、RNA干渉法による遺伝子発現抑制実験を行いました。その結果、卵母細胞は、マダニの吸血フェーズの進行に伴いステージIからIIIに発育し、さらにVgRを介したVg取り込みを活発化させることによりステージIVからVへと成熟することが明らかになりました。これらの知見は、バベシアの介卵伝播を分子・細胞レベルで理解する上での重要な基礎情報となります。

２．ピロプラズマ原虫におけるゲノム改変技術の基盤整備

家畜の病原体として重要なピロプラズマ原虫における遺伝子操作技術は、次世代治療・予防技術開発のための基盤技術として大変重要です。私達はこれまでにも各種ピロプラズマ原虫において遺伝子操作技術の確立を行ってきましたが、ピロプラズマ原虫において初めて、バベシア・ボビス(Babesia bovis)のゲノム編集技術を確立しました。ゲノム編集技術により高効率な遺伝子改変が可能となり、これまで組換え体が得られなかったような遺伝子破壊実験が行えるほか、遺伝子導入、アミノ酸置換なども比較的短期間で行えるようになりました。本法を活用したゲノム機能解析研究により、創薬やワクチン開発の基盤となる、ピロプラズマ原虫の生物学ならびに類似の原虫（マラリア原虫など）との比較生物学の加速が期待できます。

３．トキソプラズマ症を治療する新しい薬剤候補化合物を発見

トキソプラズマは世界人口の3分の1に感染していると試算されており、世界で最も感染者数が多い原虫です。日本においても約20％の国民に絶えず感染し、年間数百人の先天性疾患を引き起こしていると推測されていますが、既存薬の副反応が問題となっています。今回、微生物化学研究所の化合物ライブラリーをスクリーニングし、昆虫病原糸状菌メタリジウム種の代謝産物から分離精製同定されたMetacytofilin（MCF）に抗トキソプラズマ活性があることを見出しました。MCFの経口投与でトキソプラズマ感染に対する治療効果を確認できました。さらに、MCFは妊娠期感染でも治療効果があり、トキソプラズマ感染により引き起こされる流産を予防することもできました。以上の結果より、MCFがトキソプラズマ症さらには類縁原虫症の創薬におけるリード化合物となることが期待されます。

社会との連携

国際ネットワークの強化

当センターは、1995年から10ヶ月間のJICA課題別・国別研修コース（文科省-JICA合同事業）を実施しており、現在までアジア、アフリカ、中南米の38ヶ国から約200名の研修員を輩出しました。また、センター設置当初（1990年）から約150名の海外からの大学院・研究生修了者が世界中に分布しています。これら海外OB・OGから構築された国際ネットワークは、今や当センターの日常教育研究活動を支えるインフラとなっています。この国際ネットワークをさらに強化する目的で、海外OB・OGを対象とした再教育プログラムも実施しています。このプログラムでは、毎年3-6名のOB・OG研究者を3-12ヶ月の期間で招聘し、現場での課題解決に焦点を当てた実践的国際共同研究を実施しています。また、当センターの教員が毎年海外に赴き、定期的にOB・OG研究集会を開催しています。