研究所・研究センター一覧

佐賀大学海洋エネルギー研究センター

Institute of Ocean Energy, Saga University
  • 第1部会
  • 共同利用・共同研究拠点

研究所・センターの概要


センター長
永田 修一
Nagata,Shuichi
キーワード
海洋エネルギー、海洋温度差発電、波力発電、潮流発電、再生可能エネルギー、自然エネルギー
住所
〒840-8502
佐賀市本庄町1番地
(伊万里サテライト:
〒849-4256 伊万里市山代町久原字平尾1-48)

海洋エネルギー研究センターは、平成14年に全学共同利用研究センターとして改組され、平成19年度からの全国共同利用研究センターとしての正式運用を経て、平成22年度から共同利用・共同研究拠点として運用を開始しました。当センターの目的は、海洋エネルギーに関する研究教育とその科学技術を戦略的に推進する国際的な先導的中核研究拠点として、海洋エネルギーに関する研究教育を総合的かつ学術的に行い、その研究基盤を確立するとともに、その利用促進に貢献することにより、21世紀の地球規模でのエネルギー問題と環境問題の解決に寄与することです。
特に新しい概念を導入した海洋温度差発電システム、波力発電システム、潮流発電システムを中心に、「海洋に賦存する膨大な種々のエネルギー及びエネルギー物質の回収とその複合的高度利用法」、「海洋エネルギー利用に関連する海洋環境への影響の解明」などに関して、基礎と応用、更には実証を目指した研究を行う全国で唯一の研究教育拠点です。
研究分野は、『Ⅰ基幹部門』と『Ⅱ利用・開発部門』の2部門で、『Ⅰ基幹部門』は、海洋温度差エネルギー分野と海洋流体エネルギー分野の2分野で構成され、海洋エネルギーを創造するための基礎的応用的研究を行っています。『Ⅱ利用・開発部門』は、海洋エネルギーシステム分野、海洋エネルギー物質創生分野、海水淡水化分野、海洋エネルギー環境情報分野、海洋深層水利用科学技術分野、海洋エネルギー利用推進分野の6分野で研究・開発を行っています。

平成28年度の研究活動内容及び成果


基幹部門の海洋温度差エネルギー分野では、発電効率改善を目的として、新しい多段式アンモニアサイクルシステムや高性能熱交換器の研究・開発に取り組むとともに、平成254月に発電を開始した沖縄県久米島の50kW海洋温度差発電実証実験にも全面的に協力しています。特に、プレート式熱交換器については、実験や数値計算に基づいた最適な伝熱面形状の提案や、サイクルシステムの最適設計に用いる蒸発・凝縮に関する実験式の提案を行いました。また、平成26年度に新設した当センターの久米島サテライトにおいて、海洋温度差発電の後の海水を利用した水素製造および海水淡水化に関する研究を継続・実施しています。
基幹部門の海洋流体エネルギー分野では、波浪エネルギーを利用した波力発電システムと潮流エネルギーを利用した潮流発電システムの開発を中心に行っています。波力発電システムについては、浮体式の振動水柱型波力発電装置“後ろ曲げダクトブイ”の実用化を目指して、一次変換装置に関しては、造波水槽での模型実験や数値計算による高効率浮体の開発、二次変換装置については、高い変換効率と低速化を実現する新型の衝動型空気タービンの開発を行っています。装置の性能評価のために、渦法を用いた粘性流体解析法も新しく提案しました。また、平成26年度からスタートした潮流発電システムに関しては、ディフーザを設置した案内羽根付衝動タービンや相反転タービンの開発を行っています。
利用・開発部門では、海洋に賦存している有用な資源の回収やエネルギー貯蔵、海水淡水化や深層水の利用科学技術など幅広い研究・教育に取り組んでいます。海洋エネルギーから創生された電気エネルギーを貯蔵する方法としての水素吸蔵貯蔵に関連して、当センターで開発した高圧水素貯蔵タンクの解析プログラムが、水素充填方法の国際標準規格の作成に利用されています。

沖縄県久米島の海洋温度差発電実証プラント

沖縄県久米島の海洋温度差発電実証プラント

浮体式波力発電装置の水槽実験

浮体式波力発電装置の水槽実験

社会との連携


  1. 国際的には、インド、パラオ共和国、マレーシア、インドネシア、中国、韓国、オランダなどと、学術協定などを締結し、海洋温度差発電システムや波力発電システムに関する研究・教育で連携を推進しています。
  2. 国内では、NEDO事業での受託研究や企業との共同研究を積極的に行っています。
  3. 一般団体から申し込まれた施設見学を積極的に受け入れ、広報活動を行いました。(1,170人、内外国人257名、30ヶ国、小中高生187名)

研究所・研究センター一覧

Links

文部科学省日本学術会議国立大学共同利用・共同研究拠点協議会janulogo300-80